
在宅勤務とメンタルヘルス:業種によって違いはあるか
日本の医療・福祉サービス部門では、在宅勤務の増加と重度の心理的苦痛との関連が見られました。他の業種では、同様の明確な関連は確認されませんでした。
TrustTracker / 研究が活用された事例
英国貴族院
リモートワークやハイブリッド勤務について、どのようなエビデンスが必要か。
Steve Pickering、Martin Hansen、Yosuke Sunaharaは、2025年3月にイングランドと日本の比較に基づく書面資料を提出しました。Steveは同年5月に口頭でも証言しました。提出資料では、誰が在宅勤務を行っているか、その動機、日英の違いを検討しています。
最終報告書『Is working from home working?』の第91段落(注129)は、メンタルヘルスに関するデータを充実させる必要性についてSteveの証言を引用しています。第98段落では、リモートワークやハイブリッド勤務とメンタルヘルスの関係を調べる研究への政府助成を提言しています。
研究が議会の検討に貢献し、今後のエビデンスの課題として記録された事例です。提言は多くの研究者や証言者からの知見に基づく委員会の判断であり、TrustTrackerだけに帰するものではありません。
2026年に公表した日本の業種別研究は、この研究プログラムから生まれた後続の論文です。2025年の委員会提言の出典とは区別しています。

日本の医療・福祉サービス部門では、在宅勤務の増加と重度の心理的苦痛との関連が見られました。他の業種では、同様の明確な関連は確認されませんでした。
本研究の当初の研究プログラムは、日本学術振興会(JSPS、課題番号 JPJSJRP 20211704)と、英国UKRIの経済社会研究会議(ESRC、課題番号 ES/W011913/1)の助成を受けました。